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ソラナETF：BTCとETHに次ぐ次期現物ETF候補

中級者向け

May 30, 2024

米国証券取引委員会（SEC）が2024年1月10日にビットコインの現物に連動する上場投資信託（ETF）を承認したことは、仮想通貨コミュニティに衝撃を与え、数十億ドルの資金流入を招きました。この画期的な決定により、他の主要仮想通貨の現物ETFも導入されるのでは、との見方に門戸が開かれたのです。すでに数社の発行体がイーサリアム現物ETFの承認を申請しています。

ソラナはブロックチェーン界の新星であり、独自の現物ETFとして、有力候補となる可能性があります。本稿では、ビットコインETFの成功事例を受けて、ソラナ現物ETFの実現可能性について検証します。ビットコインETFの経緯から得られる教訓と、ソラナのブロックチェーン技術のユニークな側面（ソラナ現物ETFの承認に影響を与える可能性がある）を考慮しながら、ソラナ現物ETFの可能性を探ります。

この記事のポイント：

ビットコイン現物ETFと同様に、ソラナETFは実現する可能性があります。ソラナETFが実現されれば、投資家は、規制された方法でソラナのネイティブ通貨であるSOLに投資できるようになります。
ソラナETFの申請はまだSECに提出されていませんが、ビットコインETFが承認されたことで、ソラナETFの可能性について楽観的な見方が広がっています。
こういった期待がある一方で、ソラナETFの承認は規制上の考慮事項とイーサリアムやソラナなどの仮想通貨に対するSECのスタンスにかかっています。今後は、イーサリアムETFに関する決定が先になされるでしょう。

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ソラナETFとは

ソラナETFは、ソラナのネイティブ通貨であるSOLの価格に連動する上場投資信託の一種であり、投資家がSOLトークンを直接所有しなくても、ソラナエコシステムへのエクスポージャーを得ることができる方法を提供します。

ソラナETFのしくみ

承認された場合、ソラナETFは、ソラナのネイティブトークンであるSOLを連動バスケットで直接保有することによって、SOLの価格に連動する規制対象投資ファンドとして機能します。ETFは証券取引所で取引されるため、投資家は株式と同じようにファンドの受益証券を売買することができます。ETFの証券価値はSOLトークンの市場価格と連動して変動するため、投資家は仮想通貨を直接購入・保管することなく、ソラナのパフォーマンスへのエクスポージャーを得ることができます。

ソラナETFのしくみには重要な要素がいくつかあります。

設定と償還：承認された参加者（APと呼ばれ、通常は大手金融機関）がETF受益証券の設定と償還を担当します。APは原資産（この場合はSOLトークン）を購入し、ETF受益証券と引き換えにETF発行体に引き渡すことで、新たなETF受益証券を組成します。逆に、APは原資産とETF受益証券を発行体と交換することによって、ETF受益証券を償還することができます。

価格連動：ETFの価値は、SOLトークンの値動きに密接に連動するように設計されています。原資産の価格を模倣するためにデリバティブ契約を使用する可能性のある上場投資証券（ETN）や上場投資商品（ETP）のような他の商品とは異なり、ソラナ現物ETFは実際のトークンを保有し、ETFの価格がSOLのリアルタイムの価値を反映することを保証します。

流動性：ETFはその流動性の高さで知られており、取引日を通じて簡単に売買することができます。この流動性は、継続的な設定と償還のプロセス、および流通市場でのETF受益証券の取引によって維持されています。

分散化：ソラナETFはSOLトークンだけを対象とするものですが、ソラナETFは、投資家が仮想通貨の直接所有に伴う手間やリスクなしに仮想通貨エクスポージャーを追加することによって、ポートフォリオを多様化させる方法を提供します。

ソラナ現物ETFの承認

ソラナETFの設立には規制当局の承認が必要です。このため、ETF発行体は、ファンドが投資家保護や市場の整合性に関連する基準を含め、あらゆる法的規制基準を満たしていることを証明する必要があります。仮想通貨ETFに対するSECのスタンスは慎重ですが、最近ビットコイン現物ETFが承認されたことは、ソラナのような他の仮想通貨に道が開かれる可能性を示す先例となりました。

ソラナETFの現状

ソラナETFの現在の状況は期待に満ちており、参入を熱望する人々にはいくつかの選択肢があります。米国ではまだ正式なソラナETFは承認されていませんが、その可能性については多くの議論が交わされています。BTCを直接保有するビットコイン現物ETFをSECが承認したことを受け、人々の期待はさらに高まっています。

承認の正確なスケジュールはまだ不明ですが、専門家はソラナが2024年に仮想通貨現物ETF市場に登場する可能性があると考えています。こうした専門家たちは、2024年6月に予想されるイーサリアム現物ETFの可能性に関するSECの決定を注視しており、これがソラナETFの前例となる可能性があります。

その一方で、ソラナETF承認の機会に参加したい投資家は、特定地域で利用可能なグレースケールのソラナ・トラスト（GSOL）や、ヴァンエックのソラナETP（VSOL）などの商品に目を向けることができます。カナダでは、SOLWealthがソラナ現物ETFをローンチすべく準備中で、これは北米初のケースとなる可能性があります。

ソラナ現物ETFの魅力

ソラナETFをめぐる盛り上がりは、ブロックチェーンの普及が進んでいること、その技術的進歩、投資対象としての魅力に由来するものです。とはいえ、ETFの承認を得るには、市場を支える明確なしくみが必要であり、クリアすべき多くの規制があるため、一筋縄ではいきません。

それでも、仮想通貨ETFへの関心が高まっていることから、ソラナETFが間もなく実現する可能性は十分にあります。実現すれば、ソラナの魅力的なブロックチェーンプラットフォームを利用する新たな方法が提供されることになります。

ソラナETFの申請が承認される可能性

前述のとおり、ソラナETFの承認は、規制の状況を含むいくつかの重要な要素に左右されます。今のところ、米国でソラナETFの承認が下りるのは、かなり先になる見込みです。実はSECに申請した企業はまだありません。

代わりに、もっぱら注目を集めているのはイーサリアムです。Franklin TempletonやBlackRockといった大手を含む数社が、イーサリアム現物ETFを申請しています。SECは今年中にこれらの申請について決定する見込みで、この決定はソラナETFの運命を左右するものとなるかもしれません。

しかし、意外な展開があります。SECは、ビットコインがプルーフ・オブ・ワーク（PoW）のコンセンサスメカニズムであるのに対し、イーサリアムとソラナはどちらもプルーフ・オブ・ステーク（PoS）のブロックチェーンであることから、ビットコインは異なるものとの見方を示しており、承認は一筋縄ではいきません。SECは、イーサリアム（ETH）が有価証券であるかどうかを調査中であり、この資産に対する追加のコンプライアンス要件が提示されることになります。

ソラナはブロックチェーンの世界でイーサリアムと同様の役割を果たすことを目指しているため、イーサリアムキラーと呼ばれることもあります。高速取引や低手数料など、魅力的な機能が売り物です。したがって、イーサリアムが支持されれば、ソラナにとっても良い兆しとなる可能性があります。ソラナETFにゴーサインが出れば、ビットコインの時のように資金流入の波が押し寄せるかもしれません。

ソラナ現物ETF申請が承認された場合の影響

ソラナのETF申請が承認されれば、仮想通貨の世界、特にソラナそのものにとって重要な瞬間となります。

投資家は、証券取引所で取引される規制対象投資商品を通じて、ソラナのトークンであるSOLを実質的に購入する能力を得ることになります。これは、ソラナに流動性をもたらし、そのトークンへのアクセスを容易にし、規制を明確にするもので、より多くの機関投資家を引き付けることが可能となります。

ビットコインETFが仮想通貨市場に与えた影響を見ると、ソラナETFが承認された場合、同様の主流投資選択ラッシュが起きる可能性があります。一般的な個人投資家や機関投資家の証券口座からソラナに投資できるようになれば、より大きな資金流入の道が開けると予想されます。

しかし、SECはまだイーサが有価証券であるかどうかの判断に取り組んでいる最中であり、ソラナETFを承認する前にこの問題についてほぼ間違いなく裁定を下すと思われます。

おわりに

SECが2024年1月にビットコイン現物ETFを承認したことを受けて、ソラナETFの実現に対する期待が高まっています。今後、SOLトークンへの投資がだれにとってもより身近なものとなる可能性があります。米国での申請はまだありませんが、業界では期待が高まっています。ソラナETFが承認されれば大きなマイルストーンとなり、ビットコインの現物ETF承認時と同様のインパクトが予想され、仮想通貨市場に多くの機関投資家が参入することが見込まれます。

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